禁輸対象のNVIDIA Blackwellチップが、中国最強のオープンウェイトモデルを訓練した可能性がある。2026年11月13日、TechCrunchは新たな重み分析の研究を報じた。DeepSeek、月之暗面（Moonshot AI）、MiniMax、アント・グループが公開したオープンウェイトモデルには、Blackwellチップで訓練された痕跡が残っているという。こうしたチップは米国の輸出管理によって中国に入るはずのないものだ。研究はいかなる企業も違法と断定していないが、2年続く論争に確かな証拠を加えた。禁輸は売買を管理できても、訓練までは管理できなかった可能性がある。
重み分析は何を見つけたのか
研究を行ったのは、元OpenAI研究員で非営利研究組織Unemployment Labsに所属するウィル・デピュー氏だ。モデルの重みには訓練に使われたチップの構成上の特徴が残っており、同氏は最も注目される月之暗面のKimi K3シリーズとDeepSeekのV4シリーズに、Blackwellで訓練された明確な痕跡を見つけた。ホワイトハウスの科学技術顧問マイケル・クラツィオス氏も今年初め、米情報機関の情報として月之暗面が禁輸チップを使ったと述べたことがある。非営利組織Epoch AIの推計では、2024年から2025年にかけて約200万個の先端チップがさまざまな経路で中国に入った。
なぜ禁輸は訓練を止められなかったのか
まず境界をはっきりさせておきたい。モデルがすべてNVIDIAチップで訓練されたわけでも、誰かが輸出管理に違反したわけでもない。チップは海外のデータセンターに置かれ、中国企業がリモートで訓練した可能性がある。マレーシアなどでデータセンター建設が活発なのはそのためで、Epoch AIは同国が2024年から2025年に27万5,000個のNVIDIA製AIアクセラレーターを輸入したと推計している。輸出管理の目的は中国の研究所が最強チップを使えないようにすることだったが、実際には「誰に売るか」は管理できても、「誰が使うか」までは管理できなかった。長年の批判者は、管理を所有権や設置場所だけでなく、チップの使用そのものに広げるべきだと主張している。
今後の注目点は3つある。米商務省が使用段階の規制を強化するかどうか。NVIDIAとMegaspeedをめぐる密輸事件の捜査の行方。ブルームバーグは今週、ジェンスン・フアン氏の不倫疑惑の相手アリス・フアン氏と関係のある企業が、禁輸チップを上海のデータセンターへ密輸した疑いがあると報じた。そして中国企業が訓練を国産チップへ移すかどうかだ。NVIDIAの対中チップ販売は米民主党議員による調査も受けており、規制が強まるかどうかが、次世代の中国オープンウェイトモデルが同じ道を歩み続けられるかを左右する。
